統計で犯罪を測る『犯罪統計入門 第2版』

　統計の怖さと強さを学ぶ、格好の教則本。

　たしかに統計は強力なツールだ。しかし、やりようによっては、正しい情報を用いて、堂々と白を黒と言い包めることができる。「嘘には三つある。嘘、大嘘、そして統計だ」、これが冗談でもなんでもないことが分かる。

　本書は、犯罪統計を探す場所・方法・ノウハウを詳説する。また、警察統計の収集手続きやメカニズムを解説することで、それぞれの統計情報の特性が分かる。さらに、官庁だけでなく、主要先進国の犯罪・司法統計など、ネットを利用した犯罪統計の検索の最前線を紹介している。このテの研究にすぐ着手したいなら、第3部の犯罪統計リファレンスが一番に役立つだろう。そして、通して読むことで、「統計のカラクリ」が分かる仕掛けになっている。

　たとえば、「少年犯罪が凶悪化している」神話を思い出そう。いまだに信じている人がいるかもしれないが、比較対象を取捨することで、あるいは異なるスケールを同一視することで、いくらでも印象操作できる。つまり、同じ統計情報から、「悪化している／していない」の、両方を導き出すことができる。

　刺激的なキャプションと共に、平成だけをグラフ化するならば、確かに右上がりになっている。伝統的家族や教育が崩壊し、若者のモラルが低下している証左だと断じる、マスコミお得意のアレだ。だが、昭和40年以前を入れると、三丁目の夕日時代が遥かに極悪だったことが分かる。最近ではそういう煽りが効かなくなるほど視聴者が知っているので、「体感治安」たる曖昧な言い回しを用いるようになった。

　また、グラフだけ見せて、あえて情報を「隠す」テクニックも暴かれる。窃盗を除く一般刑法犯の認知件数の推移を見ると、平成11年を境に急激に「悪化」しているように見える。なぜか？

窃盗を除く一般刑法犯の認知件数の推移（犯罪白書平成24年より）

　著者は、平成12年に公布されたストーカー法と警察庁通達発出、それに伴う警察の方針転換が、「治安を悪化させた」ことに結びつける。ストーカー事案をはじめとした警察相談取扱件数が増加し、未発覚であった事件を「掘り起こした」ためと推察する。

　つまり、いままでは暗数とされていた事件が“認知”されたというのだ。“ストーキング”はいつだってあったが、それが「犯罪」になったのは、平成12年度からだから。“虐待”と同じ構造やね。子を叩く親は昔からいたが、“せっかん”という別名が付けられていた（“せっかん死”という言葉がまかり通っていた）。法律が犯罪を「掘り起こす」のだ。

　この「掘り起こし」にはマンパワーを要する。警察官が多ければ多いほど、相談取扱件数の限度や「掘り起こし」件数が増加する。警察官数の推移がこれを裏付ける。平成になってから11年まで、22万人と横ばいだったのが、平成12年を境に増員をくり返し、平成23年には25万人に至る（警察白書）。犯罪関連の学会で、「警察官を増やせば増やすほど、認知件数が増加する」とのコメントが飛び出したことがあったという。

　ただし、著者の主張は自分の首を絞めることになる。平成16年をピークに認知件数が減少していることに対し、説明がつけられないからだ。警察官は増員しているため、「掘り起こし」のマンパワーが減少しているわけではない。また、平成16年に警察の方針が大きく変わってもいない。にもかかわらず、認知件数が減少している。これは、別の理由で説明するか、最初の主張を見直す必要がでてくる。ここ本書で語られていないため、わたしの宿題やね。

　統計を使ったマスコミの常套手段が開陳される。都合の良い底値を基準にしたり、グラフの縦横の倍率を変えて印象を変えるテクニック、誘導的な見出し文で相関関係と因果関係を取り違えさせる、あいまいな定義や思いつきレベルの牽強付会など。こうした手管で、マスコミは突出した犯罪をクローズアップし、煽られた民衆が「奴らを高く吊るせ！」と大合唱する。シュプレヒコールに安易に乗らないために、予習しておこう。

　統計情報の収集方法から、加工方法、さらに恣意的な方向へ導くためのテクニックまで、犯罪統計の調査を通じて統計リテラシーを実践的に高めることができる。著者の主張はCiNiiの「日本の治安悪化神話はいかに作られたか」が非常にまとまっているが、本書はその舞台裏、どのようにその論文の資料を作ったかが分かる。

　無邪気に統計学を持ち上げる前に読んでおきたい。